頭脳を持つデジタル家電

ユビキタス社会の住生活を考える上で欠かせないのが家電のデジタル化です。テレビをはじめとするあらゆる製品がデジタルの機能を持ち始めています。このようななかデジタル家電を通した「ライフソリューションサービス」といった概念も提唱され始めました。

家電メーカーなどでは冷蔵庫や洗濯機などのいわゆる白物家電や電子レンジ、ポットなどでもデジタル化を進め、インターネットなどで随時やりとりができる製品づくりも進められています。さらに住設メーカーでもトイレに検査機能を持たせ、体重測定や尿検査ができるなど、医療に役立てる試みもされています。デジタル家電は、家庭内に着実に浸透しはじめているのです。しかし、現実にはすべての家電がデジタル製品に置き換えられ、それが家庭内でネットワークとしてつながっている状況にはなっていません。それぞれが、家電製品等を買い換えるときにデジタル化された新製品を購入している段階に過ぎないのです。

こうしたなかで提唱されつつあるのが「ライフソリューションサービス」という考え方です。これは、情報家電をネットワークに接続して、それを活用した新たな消費者向けのサービスを提供しようというビジネスモデルの構築です。経済産業省は、情報家電の発展段階として、「デジタル化→ネットワーク化→プラットフォーム化」の３段階をあげています。

デジタル家電の普及によって双方向での通信が可能になるなら、顧客一人ひとり､ワン･ツー･ワンでの状況･ニーズの把握ができます。そのなかで企業はさまざまなソリューションを消費者に提供でき､それをビジネスにつなげていくことができるというわけです｡また、こうした状況は消費者の住生活を大きく変えるとともに、住宅側にもさまざまな対応が求められてくるようになります。例えば、薄型テレビの登場で住宅に問われたのが、リビングのあり方です。情報家電をどうネットワーク化し、相互でやりとりを可能とするプラットフォームを構築し、ソリューションを提供していくか、これまでとは一味も二味も違った、そして実現性のある情報化住宅への注目が集まることになると思うのです。住宅企業も新商品を開発するなかで、こうした情報家電とのかかわりあいが無視できないものとなってくるのです。情報家電と住生活とのつながりがさらに密接になろうとしているのです。