８０年遅れを取り戻す

日本もアメリカに比べ８０年遅れはしましたが､住生活基本法の施行など､住宅の価値を正当に評価し､良質な住宅ストックを目指す流れが出てきたことは間違いないでしょう｡

2000年にスタートした住宅の性能評価･表示制度は100年ほどの耐久性を持つ住宅づくりが目指されており、その普及テンポを速めています。性能のいかんが、将来、売るときの価格に間違いなく反映されていくことでしょう。品確法の中に位置づけられた中古住宅の性能評価システムも､やがては根づいていくのだと思います｡良い住宅が適正に評価されるという､きわめて当たり前の時代がやってくるということです。その中で、200年住宅への挑戦も行われるとしたら、こんな素晴らしいことはありません。

これからは、適切な維持・管理をすることによって、将来売るとき、土地の値段＋家の値段＋メンテナンス代、それにローンの金利分も乗せて売ることができるような流れをつくれればと思います。そうなると、それまでの住居費はゼロという計算さえ成り立つのです。住み替えのときに購入価格より高く売ってこそ資産形成ができます。せめて住んでいた期間に投じたメンテナンス費や住宅ローンは取り戻してもいいと思うのです。

家のグレードを高め、家の価値を上げる努力をし、住居費をゼロにする住まいづくりを目指したいものです。